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上手なあてはめパート2

前回の項目では条文へのあてはめについて検討しました。
結論として、具体的な事例を下位概念へあてはめることが大切である、と申し上げました。
今回の項目では、さらに難しい判例へのあてはめです。

その前に、判例の勉強方法に関する本サイト(一応ブログです・・・)の方針をもう一度述べさせていただきます。
本サイトでは、最高裁に限定して丸暗記するのが最善であるというスタンスを取っております。
余力のある方は高裁に手を出してもよいとは思いますが、まずは最高裁を丸暗記することをお勧めします。

例を挙げます。BBS事件にしましょう。
「特許製品の販売先ないし使用地域からわが国を除外する旨を合意し
(かつ(注:原文にはありません。青山先生は自著でこれを補って解説されてます))製品にこれを明確に表示した場合には」
という有名なフレーズが真っ先に思い浮かぶと思いますが、
これは転得者の場合ですね。
直接の譲受人の場合にはどうなるのか、ご存知の方が多いと思いますが、一応各自で確認しておきましょう。

さて、直接の譲受人の場合と転得者の場合で要件が違うことを確認して、これを押えて、書き分ければ満点。
と思ってしまいますが、これではあてはめ不足です。
直接の譲受人であるか、転得者であるかという部分にまであてはめて満点です。

判例を題材とした問題では、とにかくあてはめる具体的な事実がたくさん登場しますが、全てあてはめる必要があります。
これだけの数ですから、あいまいに覚えている程度では全て書ききれません。是非丸暗記してしまいましょう。
判例のあてはめのコツは、判例を丸暗記すること。これに尽きます。
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